これで確実!介護士への転職を成功させる4つのチェックポイント

スタッフを大切にする事業者を選ぶ

高齢化社会への移り変わりと共に高齢者が急増したことを受け、現在、介護士は慢性的な不足傾向へと陥っています。このため、全国各地の高齢者サービスを提供する各事業者では、常に介護士などスタッフのなり手を継続して募集しており、いわば売り手市場といっても過言ではありません。

ただし、売り手市場だからといって全ての事業者が等しい条件で人材確保を行っているというわけでは無く、中には高額な給与や安定した待遇を提供する事業者がある一方、極一部の事業者の中には劣悪な労働環境を強いる所も未だみられます。

介護士への転職を現在検討中であるのなら、これから就職を希望する事業者の経営状態やスタッフに対する対応の詳細について必ず事前に確認するようにしましょう。

そのチェック方法として、

  • 求人情報に詳細な求人内容が正しく表記されているかどうか?
  • 実際に面接を受けた段階で事業者側から明確な労働内容や条件が提示されているか?
  • 労働条件や雇用契約の内容を雇用契約書などの書類として事前に提供してもらえるかどうか?

という3つのポイントを必ず確認しましょう。不安定な待遇条件や割安な賃金で雇用しようとする事業者ほど、こうした労働条件を明確にしていない所が多く、こういった事業者への転職はできるだけ避けた方が良いと言えます。

特に、給与や各種手当等の福利厚生面で、求人情報にあらかじめ記載されていた内容と、実際に雇用契約を結んだ後で初めて提示される具体的な内容に齟齬が見られた結果、事業者と従業員との間でトラブルや訴訟へと発展するケースも少なくなく、こうしたトラブルを未然に防ぐ上でも、必ず詳細な条件について確認や書面など証拠の獲得に努めましょう。

また、雇用契約を結ぶ段階で本来であれば必ず提示される就労条件などが記載された書類についても、書類自体の発行については法律などによって義務づけられていない一方、大手事業者を中心に大半の事業者では、従業員との雇用後のトラブルを回避する目的から書類を作成し提供している所が増加しています。

一方、極一部の介護事業者の中には、こうした書類を事前に提示せずに雇用契約を結ぶところがあり、結果、契約を結んだ後に初めて劣悪な労働条件が存在した事を知りトラブルとなるケースが少なくありません。

こういった契約後のトラブルを回避するためにも、必ず契約前の段階で労働条件について確認できる手段を事業者へ依頼するようにし、この依頼に対して理由を付けて固辞する事業者は極力避けるのが無難です。

実際の職場環境の衛生面をチェックすること

介護士として働く方の主な主戦場となるのが、高齢者専用住宅や老人ホーム、老健施設とよばれる環境です。実際に転職を検討する際には、必ず事前の段階でこれら職場となり得る施設について一度訪問し、できるだけ細部までしっかりとチェックしておくのが肝心です。

高齢者が終の棲家として利用するこれらの施設には高い衛生環境や清潔さが求められますが、事業者の中には衛生面をおろそかにしているところもあり、その原因として、慢性的な人材不足による清掃や衛生維持の欠如、老朽化した施設の改善ができない資金不足などの理由が挙げられます。

慢性的な人材不足が発生していると言う事は、スタッフ1人当たりにかかる労働負担が大きくなっていることを意味し、また資金が不足していると言う事は、最悪の場合、賃金の未払いなど労働条件の悪化を引き起こす恐れが考えられます。

こうした要素はいずれも、実際に面接を受けたり職場体験などを活用することで容易にチェックできるので、採用される前の段階で必ず確認するように心がけておきましょう。

人材育成に対するポジティブな思考や制度があるかどうか

高齢者の生活の扶助を行うスタッフとして介護士という職業がありますが、介護士自体は明確な資格職ではなく、特定の資格を有していない方でも就くことができる職業です。

一方、介護スタッフとして働く方の中には、国家資格として認定されている介護福祉士を目指す方も少なくなく、他職から介護士への転職を検討している方や、現在介護士として働いている方の中にも、将来的な介護福祉士など専門資格の取得を目指して求人に応募している方が多く存在しています。

ただし、介護職自体が非常に重労働なことから、資格を取得するために求められる勉強時間をなかなか割くことができない難しさもあり、国家資格への取得には高いハードルが課せられています。

介護事業者の中には、慢性的な人材不足を解消する目的から、採用している介護士などスタッフに対して人材育成サービスを提供している所があり、仕事を通じて国家資格の取得に必要な勉強を同時に行う事ができたり、定期的な研修会を開くなど、率先した人材育成を実施している所があります。

将来的に介護という仕事を実践するのであれば、こうした人材育成を制度として導入している事業者への転職が特におすすめです。

人材育成制度の有無については、実際に制度を実施している事業者ほど求人情報や企業紹介などで明確にアピールポイントとして提示しているので、これらを目安に転職先を選ぶ基準として活用すると良いでしょう。

また、最近新たなサービスとして注目されている介護スタッフ専門の派遣会社や派遣サービスの中にも、こうした人材育成を派遣会社自体が導入している所があるので、派遣型の介護スタッフとして働く事に抵抗がなければ、敢えて派遣会社を通じた転職を実践するという方法も手軽な手段となり得ます。

自身が希望する労働環境に合った施設を選ぶ

介護とは、他人による介助を必要とする高齢者などに対し、実際にサービスとして介助を行う事を指します。ただし、実際に行う介護の内容や介護をどの程度の規模で行うかについては明確な違いがあり、この違いの1つとして現在設けられているのが、高齢者が利用する施設の種類で判別できます。

現在、日本国内で運営されている高齢者専用の介護施設としては、

  • 特養老人ホームや老人健康施設
  • グループホーム
  • デイケアサービス
  • サービス付き高齢者住宅
  • 有料老人ホーム
  • 訪問介護サービス

などがあり、その種類は様々です。

そして、これら介護施設の種類の違いによって、実際にそこで働く介護士や介護スタッフに与えられる仕事内容や勤務形態にも大きく違いが見られます。

例えば、老人ホームやサービス付き高齢者住宅、グループホームなどのように高齢者が基本的に永住するタイプの施設については、そこで働く介護スタッフも原則24時間常駐の形で施設に滞在する必要があるため、勤務内容に応じて夜勤や週末出勤などシフト対応での勤務が求められます。

一方、訪問介護やデイサービスなど一日のうちの特定の時間だけサービスを実施している事業者であれば、そこで働く介護スタッフの勤務時間も特定の時間だけに限定されています。

このように、実際に就職や転職する事業者や施設の違いによっても労働環境や条件に大きく違いが現れるので、どのような勤務を希望するのかに応じて慎重に就職先を選ぶ必要が求められます。

また、介護事業者の中には、老人ホームとデイケアサービスなど違った介護サービスや施設を複数経営しているところもあるので、就職や転職を希望する際には、必ずこちらが就職を希望する施設についてあらかじめ確認しておきましょう。

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